イスラエルイラン戦争に拡大してますます物騒な世界になった。テレビも須らくアメリカ寄りの情報しか流さない。だがこの戦争拡大の原因が4年前のアメリカ大統領選で民主党バイデン氏が勝利したことから始まった。ミャンマー紛争をはじめウクライナのＮＡＴＯ寄りの姿勢がロシアを刺激した。考えてみればそれまでソ連連邦内の同じ友人がロシアと分裂し独立した、その背景にアメリカの力が働いていた事もわかる。

ＮＡＴＯへの加盟はロシアにとって脅威の何物でもない、それを止めるためウクライナ攻撃を開始したのであろう。これをアメリカ寄りの報道は国際法に違反した侵略という言葉でロシアを非難した。わが国の総理大臣岸田氏も同様に国際法に違反した侵略と原稿を読みながら発表してきた。

だが、中立の立場に立って判断すればどうであったか、反対にウクライナのＮＡＴＯへの加盟がロシアにとって攻撃と見れば、ロシアの攻撃は対抗措置と取れるだろう。本来メディアは政治色を持たず公正かつ中立的な立場で情報を提供すべきものではないか。

バイデン政権に変わり世界各地で紛争が勃発し何百万人という犠牲者が現れた。トランプ前大統領時代にはこれほどの紛争はなく、それどころか北朝鮮との国交正常化を図ったキム氏との対面は全世界を驚かせた。これに反発しトランプ人気を抑えようと当時野党であった民主党のヒラリー氏はロシア疑惑を取り上げ報道を利用してトランプ氏を攻撃した。しかしこのロシア疑惑は現在どうなったか、バイデン政権になり今日まで一言もそれらの情報は流れてこない。選挙に勝ち民主党の政権になればそれでよいといった合理的な考えも生まれ今更トランプ陣営を攻撃する必要はないとばかりあっさりと手を引いた。ここにも疑問が残った。

それはさておき、民主党に変わり世界は東西対決が鮮明となり、ウクライナロシア戦争、イスラエルイラン戦争へと拡大した。このことに対してテレビ各局は一言もバイデン氏への批判はなかった。さらに岸田政権はアメリカの指示に従い莫大な金を使ってウクライナ支援に走り、国内は災害に苦しむ人々の力になりえず、災害中も外遊とこれほど多く外遊してきた総理大臣は見当たらない。

これについてもＮＨＫはじめ民放テレビはひとことも苦言すら呈さず今日まで続いてきた。アメリカ寄りのメディのままロシアを敵として攻撃しウクライナ支援に回った。そのためわが国の北方領海の水揚げにも影響し漁民の生活に悪影響を与えてきた。メディアは所詮中国古来から伝えられているチンなのかと、チンというのは悪い噂を流し意にそぐわない人間を陥れる集団をいう。

奇しくも先の総裁選でも国会内はこのチンが飛び交い本命だった高市氏が落選となったことは耳に新しい、そのチンの一人に岸田氏あり菅氏ありといえるだろう。まさに政治家もなり下がったものだと強く批判する。

2024.10

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