勤労の義務を明確にせよ・プロスポーツに警鐘 |
日本国民に課せられた義務のひとつが勤労である、スポーツが果たして勤労に当たるかは問うまでもなくノーであろう。そのスポーツをプロ(職業)として生きる若者たちをみて、このままでよいのかと素朴な疑問が浮かんだ。戦後アメリカ社会の影響をまともに受け、プロ野球にはじまりゴルフ、そしてサッカーとすべからくそれを職業として生きる若者が後を絶たない。
これでは、景気云々の前に国力は低下するのが当然ではないか、勤労とは働いて国へ奉仕する。この奉仕の精神が国を支える柱となっている。例えプロスポーツ選手が納税の義務を果たしているから奉仕と考えるのは本末転倒の理屈である。なぜなら、年俸や賞金は誰が提供しているかである。企業等がスポンサーとなっているからに他ならない、そしてそれを娯楽の一つとして観戦する人間がいるから成り立つのである。
観戦する人間は殆どが勤労者である。勤労者たちはプロスポーツに接し生きがいを感じ、明日への力となるというが、果たしてそうなのかを考えなくてはならない。これらはまた、テレビ等メディアによって齎された拠り所であることも忘れてはならない。
本当の拠り所とはこうしたものではない、家庭であり趣味の世界である。他者に頼った拠り所からは何も生まれないということだ。そのためこうした誤った習慣から早急に脱しなくてはいつの間にか零落した人生となる。
勤労という課せられた義務に背を向けるプロスポーツは、ほどほどにしなくてはならないということだ。そのことが社会全体を疲弊させ、高齢化社会と相俟ってますます経済低下を増長していく。1兆円もの赤字を抱えた日本に何故になってしまったのか、その理由の一つに勤労という義務の欠落が齎したといってもよい、これは今世界にも当てはまることだ。
本当の意味での構造改革とは、こうしたことに目を向け、成人した暁には勤労するという義務をしっかりと根付かせることである。わが国には兵役の義務はない、然らば世界に先駆け「勤労の義務、3年ないし5年」と義務付けることが大切ではないか。そのための政策論争を期待したいものだ。
2012.01